都市の音環境 −診断・予知・保全− 久野和宏・野呂雄一編著／大宮正昭・龍田建次・吉久光一・岡田恭明共著 A5・234頁 / 3190円 発行年月日 : 2011年12月 ISBN : 978-4-7655-3451-2 本書は都市の音環境をマクロに捉え，「診断→予知→保全」と言う一連の流れに沿って取りまとめた。まず第�T部では，騒音に関する法制度（規制や基準）など音環境を診断する上で必要とされる基本的な事項について解説した。第�U部では，地域代表性のある騒音評価量を地理情報システムGISを用いて予測する方法及び建物が散在する市街地における音の伝搬式を用い予測する方法について詳しく紹介した。第�V部では，戦後のモータリゼーションの進展に伴う環境騒音の増大とその変遷を辿るとともに，ハード並びにソフト面から自動車騒音の各種防止技術について解説し，音環境改善の可能性を示した。   第�T部　音環境の診断 　第1章　騒音の計測と評価 　　1.1　JIS Z 8731:1966 騒音レベル測定方法 　　1.2　JIS Z 8731:1999 環境騒音の表示と測定方法 　第2章　各種騒音の基準および指針（我が国の法制度） 　　2.1　騒音規制法 　　2.2　騒音に係る環境基準 　　2.3　航空機騒音に係る環境基準 　　2.4　新幹線鉄道騒音に係る環境基準 　　2.5　在来鉄道の騒音対策の指針 　　2.6　各種基準・規制等の比較 　　2.7　音環境の面的（巨視的）評価 　第3章　騒音に関する社会調査／住民反応 　　3.1　社会調査の目的と方法 　　3.2　社会調査と環境政策（行政） 　　3.3　海外における調査と量・反応関係 　　3.4　国内における調査と量・反応関係 　　3.5　データの蓄積／管理／活用 　　3.6　調査票及び調査方法に関する検討 　第4章　住居の音環境（名古屋市域の事例） 　　4.1　住居の騒音暴露量測定と生活環境調査 　　4.2　住居の騒音暴露量 　　4.3　騒音に対する住民意識 　　4.4　住居の騒音暴露量の分析 　　4.5　住民意識の分析 　　4.6　騒音に対する住民反応の尺度化 　　4.7　dose-response の分析と騒音の評価基準 　　4.8　評価基準に関する検討 　　4.9　環境基準の達成状況と住民反応 第�U部　音環境の予知 　第5章　環境騒音予測の現状と取り組み 　　5.1　予知の必要性 　　5.2　環境騒音の測定・評価及び予測の現状 　　5.3　第�U部の概要 　第6章　エネルギー収支に基づく環境騒音の予測（物理モデル�T） 　　6.1　環境騒音の特色とモデル化の方法 　　6.2　市街地のモデルと等価騒音レベルLAeq 　　6.3　地域の音源数N（音源密度μ）とWμ 　　6.4　地域の交通量（走行台キロ）とWμ 　　6.5　反射による騒音レベルの上昇 　　6.6　地域の交通量とLAeq 　　6.7　高所の騒音レベル 　第7章　建物による遮へい効果を考慮した予測（物理モデル�U） 　　7.1　直達音と反射音の分離 　　7.2　音源及び建物の分布 　　7.3　水平面内における直達音の距離減衰 　　7.4　任意方向に放射された音線の距離減衰 　　7.5　面音源分布による直達場 　　7.6　直達音と反射音のレベル 　　7.7　市街地の騒音レベル 　第8章　環境騒音のレベル変動を考慮した予測（物理モデル�V） 　　8.1　最近接音源とバックグランド音源 　　8.2　直達場 　　8.3　反射場 　　8.4　百分率（パーセンタイル）騒音レベルLAm 　　8.5　環境騒音のゆらぎ 　　8.6　地域のLAeqとLA50 　第9章　GISを用いた環境騒音の分析と予測 　　9.1　GISによるデータの整理 　　9.2　環境騒音の分布 　　9.3　土地利用と環境騒音 　　9.4　幹線道路網と環境騒音 　第10章　ニューラルネットワークによる環境騒音の予測 　　10.1　ニューラルネットワークとは 　　10.2　学習・評価用データセットの構成 　　10.3　予測ネットワークの構成 　　10.4　ネットワークの学習 　　10.5　予測結果 　　10.6　他都市への適用 第�V部　音環境の保全 　第11章　自動車騒音の対策 　　11.1　モータリゼーションと環境騒音 　　11.2　音環境保全のための施策 　　11.3　自動車騒音の低減技術 　　11.4　今後の展望 　第12章　鉄道騒音の対策 　　12.1　新幹線鉄道騒音 　　12.2　在来線鉄道騒音の変遷 　　12.3　今後の展望 　第13章　航空機騒音の対策 　　13.1　旅客数と航空機騒音の推移 　　13.2　環境保全のための施策 　　13.3　航空機騒音の低減技術 　　13.4　今後の展望 索引