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| 鋼構造建築物へのエネルギー法活用マニュアル |
| −平成17年国土交通省告示第631号「エネルギーの釣合いに基づく耐震計算法」に準拠して− |
| 建築研究所監修／建築研究所・日本建築構造技術者協会・日本鋼構造協会・日本鉄鋼連盟編集 |
A4・464頁 / 8360円
発行年月日 : 2008年9月
ISBN : 978-4-7655-2522-0 |
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「エネルギーの釣合いに基づく耐震計算法」は，地震により構造物に入るエネルギーと構造物が吸収できるエネルギーの対比によって構造性能を評価しようとするものである。エネルギーの概念による評価では，限界耐力計算で導入された変形の概念と従来の許容応力度等計算での保有耐力とを併せて用い，構造物の耐震性を合理的に評価する。本書は，この計算法を鋼構造建築物に適用する場合に必要な技術的背景の理解と具体的計算における判断を養い実際の設計に進めるよう平易に解説したものである。
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第I編 エネルギー法活用マニュアル
1. エネルギーの釣合いに基づく耐震設計法の技術的背景と特徴
1.1 構造物の塑性変形能に関する建築基準法における耐震設計法の流れ
1.2 エネルギー法の技術的背景
1.3 まとめ
2. 告示「エネルギーの釣合いに基づく耐震計算法」の概要
3. ダンパーを有しない建物の耐震計算
3.1 適用範囲
3.2 稀に発生する地震に対する計算
3.3 極めて稀に発生する地震に対する計算（安全限界）
4. ダンパーを有する建物の耐震計算
4.1 適用範囲
4.2 稀に発生する地震に対する計算
4.3 極めて稀に発生する地震に対する計算
4.4 ダンパー取付け部分の設計
5. 計算方法に関わる補足と慣用技術
5.1 We 算定時のただし書きの運用方法
5.2 静的増分解析を用いた建物の安全性検証方法
5.3 最大層間変位を指標とする主架構とダンパー部分へのエネルギー配分算定方法
5.4 極めて稀に発生する地震時の最大応答変形予測
5.5 P-δ効果による影響の大きい層を有する建物の設計
5.6 効果的にエネルギーを吸収する履歴型ダンパーの設計方法
5.7 計算方法に関わる慣用技術
5.8 鋼構造部材の保有変形性能
第II編 設計例
はじめに
0.1 エネルギー法により設計する場合の留意事項
1. ピロティ形式架構（鉄骨造4 階建て事務所ビル）
1.1 一般事項
1.2 常時荷重時の検証
1.3 稀に発生する地震に対する検証
1.4 極めて稀に発生する地震に対する検証
2. 耐震ブレース架構（鉄骨造4 階建て事務所ビル)
2.1 一般事項
2.2 稀に発生する地震に対する検証
2.3 極めて稀に発生する地震に対する検証
2.4 まとめ
2.5 参考：許容応力度等計算結果との比較
3. 許容応力度等計算とエネルギー法の比較（鉄骨造8 階建て事務所ビル）
3.1 一般事項
3.2 許容応力度等計算に基づく設計
3.3 エネルギー法に基づく設計
3.4 風圧力に対する検証
3.5 積雪荷重に対する検証
3.6 まとめ
3.7 参考：時刻歴応答解析結果との比較
3.8 参考：ただし書きを適用した場合の検討
3.9 構造計算概要書
4. H 形鋼柱＋ダンパー架構（鉄骨造8 階建て事務所ビル）
4.1 一般事項
4.2 エネルギー法に基づく設計
4.3 まとめ
4.4 付録：時刻歴地震応答解析結果との比較
5. 間柱型ダンパー架構（鉄骨造8 階建て事務所ビル）
5.1 一般事項
5.2 保有水平耐力計算に基づく設計
5.3 エネルギー法に基づく設計
6. 連層ブレース架構（鉄骨造12 階建て事務所ビル）
6.1 一般事項
6.2 常時荷重時の検証
6.3 稀に発生する地震に対する検証
6.4 極めて稀に発生する地震に対する検証
6.5 風圧力に対する検証
6.6 積雪荷重に対する検証
6.7 まとめ
6.8 参考：時刻歴地震応答解析結果との比較
7. 偏芯ハ型＋せん断パネル型ダンパー架構（鉄骨造12 階建て事務所ビル）
7.1 一般事項
7.2 稀に発生する地震に対する検証
7.3 極めて稀に発生する地震に対する検証
7.4 まとめ
7.5 参考：時刻歴応答解析により検証
8. 静的荷重増分解析によるエネルギー分布を用いる方法（鉄骨造12 階建て事務所ビル）
8.1 一般事項
8.2 稀に発生する地震に対する検証
8.3 極めて稀に発生する地震に対する検証
8.4 まとめ
8.5 参考
第III編 参考資料
1. エネルギー吸収部材に関する技術データ
1.1 平均累積塑性変形倍率￣η を評価する方法
1.2 品質管理方法
1.3 耐力上昇に及ぼす各種依存性
1.4 技術データシート
2. エネルギー法をより有効に活用するための方法
2.1 耐力算定法の違いが各層へのエネルギー配分に及ぼす影響
2.2 主架構を弾性とする場合の制震ダンパーを用いた建物の応答評価法
2.3 履歴型ダンパー付架構の最大層間変位角指定型静的設計手順
2.4 最大層間変位角指定型静的設計法を用いた履歴型ダンパー付架構の設計例
2.5 長周期地震動とエネルギーの釣合いに基づく耐震設計法
3. 将来に向けての提案（「ただし書き」における別の計算法の提案）
3.1 有効周期の算定
3.2 偏心層のpti の精算法
3.3 ダンパーの累積塑性変形の程度の算定
4. 記号表
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