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| 臨床建築学 |
| −環境負荷低減のための建物診断・維持管理技術− |
| 松下博通・崎野健治ほか著 |
A5・156頁 / 2420円
発行年月日 : 2008年3月
ISBN : 978-4-7655-2512-1 |
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環境負荷を最小化するためには，その前提として，建築を長寿命化させ，建設と廃棄の回数を減らすことが必要になる。建築が長寿命化すれば，その運用の重要性が増すことは明らかであり，建築の環境負荷を最小化させるには，建築の運用段階を可能な限り適切な状態に維持することが不可欠になる。本書は，これまでほとんど配慮されなかった建築の診断・維持について，そのあり方や課題，新たな技術などをわかりやすく説明している。
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第1章 建築設備の省エネルギー診断
1.1 建築分野のエネルギー消費を取り巻く状況
1.1.1 日本の建築分野起源の二酸化炭素排出量
1.1.2 地球温暖化とオゾン層破壊
1.1.3 京都議定書
1.1.4 アジアのエネルギー問題
1.1.5 環境保全と経済成長
1.1.6 持続可能に向けたパラダイムシフト
1.2 建築設備の設計と運用における課題
1.2.1 省エネルギーへのインセンティブ
1.2.2 空調設備の設計
1.2.3 空調設備の運用
1.2.4 空調設備機器の性能表示
1.3 建築設備のコミッショニング
1.3.1 コミッショニングの概要
1.3.2 コミッショニングの意義
1.3.3 コミッショニングの費用と効果
1.4 省エネルギー診断の技術と応用
1.4.1 維持保全と設定値適正化の効果
1.4.2 不具合検知・診断
1.4.3 空調システム運用の最適化
第2章 建築材料の耐久性診断
2.1 はじめに
2.2 耐久性診断の基本
2.2.1 維持管理および診断の基本的考え方
2.2.2 耐用期間に関する考え方
2.2.3 診断の目的
2.2.4 点 検
2.2.5 劣化予測
2.2.6 劣化予測に基づく評価
2.2.7 予防保全のためのモニタリング
2.3 耐久性診断の現状と問題点
2.3.1 中性化
2.3.2 塩 害
2.3.3 アルカリシリカ反応
2.3.4 硫酸塩劣化
2.4 耐久性診断から見たこれからの新設構造物のあり方
第3章 建築構造の耐震診断
3.1 建築物の耐震設計
3.2 日本における建築構造の耐震設計法のあゆみ
3.2.1 建築基準法の性質
3.2.2 旧建築基準法（1981年以前）
3.2.3 新耐震設計法
3.3 耐震診断の意義
3.3.1 耐震診断の必要性
3.3.2 耐震診断の基本的な考え方
3.4 耐震診断法
3.4.1 耐震診断基準とその基本方針
3.4.2 耐震診断基準の概要
3.4.3 耐震診断の実施例
3.4.4 諸外国における耐震診断の例
3.5 耐震診断の実施状況と実施結果の分析
3.5.1 耐震診断基準と耐震改修促進法
3.5.2 福岡県における耐震診断の実施状況
3.5.3 地域係数の異なる地域に建つ学校建築物の耐震診断結果の比較
3.6 耐震診断の問題点
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