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| 松藤泰典著 |
A5・190頁 / 2640円
発行年月日 : 2007年11月
ISBN : 978-4-7655-2507-7 |
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建築について，その耐久性と耐震性を確保することは，今，ここにいるわたしたちに対して安全と安心を与えると同時に，多くは会わないであろう未来の世代に対する責任でもある。このような視点に立つ考え方を世代間倫理と言い，この考え方に基づく建築が世代間建築である。本書は，「持続可能（Sustainable）」という21世紀COEのテーマを，建築における“持続可能な消費（Sustainable Consumption）”のプログラムとして示すものである。「世代間建築」は，その“持続可能な消費”のプログラムを実施することによって実現するものであり，プログラムが創り出す建築空間の豊かさが次世代に継承する価値である。
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第1章 概 説
第2章 世代間建築構造
2.1 循環技術のライフサイクル評価
2.1.1 循環技術
2.1.2 ライフサイクル評価
2.2 世代間建築としての循環技術評価
2.2.1 ライフサイクル仮説
2.2.2 ダイナスティー仮説
2.3 従来の構造原理
2.4 リユース構造原理
2.5 分散型アンボンドプレストレス理論・DUP
2.5.1 DUPの累加則の解析概要
2.5.2 解析モデル-1
2.5.3 解析モデル-2
2.5.4 解析結果と実験結果との比較
2.6 凌震構造設計
2.6.1 構成要素
2.6.2 構造設計
2.7 既存構造との比較
2.8 凌震構造施工
2.8.1 煉瓦組積前準備（基礎インサートおよびセルフレベリング）
2.8.2 煉瓦組積・縦遣り方
2.8.3 煉瓦組積・組積手順
2.8.4 煉瓦組積・組積精度管理
2.8.5 煉瓦組積・開口部
2.8.6 煉瓦組積・床組
2.8.7 煉瓦組積・屋根
2.8.8 煉瓦組積・乾式煉瓦造におけるブリックベニア壁体構造
2.8.9 外部建具
第3章 持続可能な消費とその構法
3.1 持続可能な消費の現実
3.2 環境性能評価手法
3.2.1 環境評価の動向
3.2.2 世界各国の環境性能評価手法
3.3 環境効率・BEE
3.3.1 定義
3.3.2 課題
3.3.3 CASBEEによる総合環境性能評価表示
3.3.4 CASBEEによる評価のしくみ
3.4 マクロBEE
3.4.1 石油消費量基準マクロBEE
3.4.2 CO2排出量基準マクロBEE
3.5 マクロ評価Sクラス・スイスのエネルギー構成
3.6 持続可能なエネルギーの選択
3.6.1 各種電源のライフサイクルCO2排出量
3.6.2 エネルギー利用比率・EPR
3.6.3 エネルギー資源の選択
3.7 D-BHSとその室内熱環境
3.7.1 D-BHS
3.7.2 室内熱環境
3.7.3 快適時間率
3.8 比較コストスタディ
3.8.1 学会モデルプランと基本仕様
3.8.2 プロジェクトモデルプランと基本仕様
第4章 スループット方程式
4.1 スループット方程式の構成
4.2 建築が実現できる“豊かさ”
4.2.1 品確法とそのレーダーチャート
4.2.2 印象評定とそのレーダーチャート
4.2.3 豊かさの複素表示
4.2.4 ライフサイクルスループット・LCT
4.3 環境効率・BEEを変数としたスループット方程式
第5章 環境負荷分析
5.1 スループット方程式のマトリックス表示
5.2 ライフサイクルマトリックスと数量分析
5.3 環境負荷マトリックス
5.4 環境負荷要因
5.5 環境負荷分析
第6章 単体スループット・ΔT
6.1 単体スループットの概念
6.2 現時点評価額
6.3 累積取得額
6.4 単体スループットの算定
6.5 バリアフリーメンテナンス
6.5.1 修繕工事
6.5.2 メンテナンス込みの評価額
6.6 スループット方程式第1近似による環境性能評価
6.6.1 環境影響負荷の第一近似評価
6.6.2 環境負荷指数（廃棄物）EWの第一近似解釈
6.6.3 現時点評価額の第一近似解釈
6.6.4 エネルギー政策の第一近似解釈
第7章 ビジネスモデルと財務諸表
7.1 ビジネスモデル
7.1.1 単品生産型住宅の資材調達システム
7.1.2 ビルダー・エージェント資材調達システム
7.2 予算管理
7.2.1 現金収支
7.2.2 経済性評価
7.2.3 財務マネジメント
7.2.4 報奨金
7.2.5 投資
7.2.6 顧客優先
7.3 財務諸表
7.4 貸借対照表
7.4.1 資産と負債・純資産
7.4.2 流動と固定
7.4.3 純資産の構成
7.5 損益計算書
7.5.1 経常損益の部
7.5.2 特別損益の部
7.5.3 当期利益
7.6 貸借対照表と損益計算書の作成
7.6.1 貸借対照表・3月31日の作成
7.6.2 損益計算書・4月1日〜3月31日の作成
7.6.3 仕訳明細の作成
7.6.4 3月31日の貸借対照表様式の例
7.6.5 4月1日〜3月31日の損益計算書様式の例
第8章 世代間倫理と建築工務
8.1 建築契約
8.1.1 法令遵守
8.1.2 ステークホルダー
8.1.3 設計業務
8.1.4 工事契約
8.2 現場実務・積算・見積
8.2.1 説明責任
8.2.2 現場実務
8.2.3 積算・見積
8.3 工程管理
8.3.1 倫理課題と技術課題
8.3.2 セーフティキャパシティ
8.3.3 工程表
8.4 建築災害工程管理
8.4.1 安全管理と危機管理
8.4.2 工事工程の標準化
8.4.3 木 造
8.4.4 鉄骨造
8.4.5 鉄筋コンクリート造
8.4.6 SRC造
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