土の流動化処理工法（第二版） −建設発生土・泥土の再生利用技術− 久野悟郎・流動化処理工法研究機構流動化処理工法技術管理委員会著 A5・306頁 / 4840円 発行年月日 : 2007年9月 ISBN : 978-4-7655-1724-9 流動化処理工法は，転圧機械による締固めのできない環境下での施工法として重要であるばかりでなく，建設工事の際に発生する余剰土や余剰泥土を有効に活用できるという，環境保全の面からも施工例が増えている。流動化処理工法の実務書として，工法の概要から，処理土の構成や性能を表す諸量の定義，品質管理のための諸試験，処理土の特性，配合設計の方法，施工法までを具体的に解説。初版以来10年間の技術の進歩を反映させると共に，最近の用途別施工事例を追加し，16例を紹介している。   第１章　総説−流動化処理工法とは 　　1.1　開発に至った経緯 　　1.2　どのような場合に適用されるか 　　　　　1.2.1　構造物の裏込め，埋戻し 　　　　　1.2.2　空洞の充填 　　　　　1.2.3　水中盛土 　　　　　1.2.4　その他特殊な使用例 　　1.3　流動化処理土の構成と性質 　　　　　1.3.1　流動化処理土の構成 　　　　　1.3.2　流動化処理土の力学的性質 　　1.4　流動化処理土の適用上の区分 　　　　　1.4.1　流動化処理土の性質の多様性 　　　　　1.4.2　流動化処理土の技術上の性能区分 　　1.5　流動化処理工法とその建設発生土再利用システムにおける位置づけ 　　　　　1.5.1　流動化処理工法の施工 　　　　　1.5.2　流動化処理工法のための各種プラントとそれぞれの機能 　　　　　1.5.3　流動化処理工法の建設発生土再利用システムにおける位置づけ 　　1.6　流動化処理工法の周辺環境への影響 第２章　流動化処理土の構成，性能を表現する諸量および試験 　　2.1　流動化処理土の構成と，それを表現する諸量の定義 　　2.2　流動化処理土の基本的諸量の定義，記号，相互の関係 　　2.3　流動化処理土の配合設計，品質管理に際して必要なこれら諸量間の関係 　　　　　2.3.1　｢発生土｣＋｢調整泥水｣＋｢固化材｣の場合 　　　　　2.3.2　｢発生土｣＋｢水｣＋｢固化材｣の場合 　　2.4　作製した流動化処理土の構成要素間の量的検証，管理 　　　　　2.4.1　流動化処理土の固体粒子(土粒子およびセメント粒子)，間隙水，および空気間隙の体積割合の検証 　　　　　2.4.2　流動化処理土の｢水-セメント比｣ 　　2.5　流動化処理土の配合設計，ならびに品質管理のための諸試験 　　　　　2.5.1　処理土の単位堆積重量ならびに含水比の測定 　　　　　2.5.2　処理土の流動性試験 　　　　　2.5.3　処理土の材料分離抵抗性試験(ブリーディング試験) 　　　　　2.5.4　固化後の力学試験 　　2.6　流動化処理土の固化後の強度(一軸圧縮強さ)を支配する要因 　　　　　2.6.1　考え方の前提 　　　　　2.6.2　流動化処理土中の“「細粒分」泥水”に着目した固化強度の評価 　　　　　2.6.3　配合設計への適用の可能性 第３章　流動化処理土の工学的特性 　　3.1　強度特性 　　　　　3.1.1　一軸圧縮強さと時間 　　　　　3.1.2　一軸圧縮強さと現場貫入試験 　　　　　3.1.3　一軸圧縮強さとCBR 　　　　　3.1.4　地盤定数 　　　　　3.1.5　圧縮強度/圧密降伏応力 　　　　　3.1.6　引張強度 　　　　　3.1.7　弾性係数，ポアソン比 　　3.2　流動性 　　　　　3.2.1　フロー値と充填性 　　　　　3.2.2　フロー値と流動勾配 　　　　　3.2.3　フロー値とポンプ圧送性 　　　　　3.2.4　経過時間に伴うフロー値の低下 　　3.3　ブリーディングおよび材料分離 　　　　　3.3.1　水と泥土粒子の分離 　　　　　3.3.2　泥水と粗粒土の分離 　　3.4　透水性 　　3.5　体積収縮 　　3.6　流動化処理土の周辺地盤への影響 　　　　　3.6.1　砂地盤の流動化処理土埋戻し工事に伴う周辺調査 　　　　　3.6.2　共同溝埋戻しに伴う周辺地下水のpHの変化 　　　　　3.6.3　テストピットにおけるpH測定 　　3.7　埋設管等に働く浮力 　　3.8　温度特性 　　3.9　耐久性 　　　　　3.9.1　水中養生された流動化処理土の長期材齢実験(室内供試体) 　　　　　3.9.2　流動化処理土の長期材齢実験(野外土構造物供試体) 第4章　配合設計 　　4.1　配合設計と品質 　　　　　4.1.1　一軸圧縮強さと湿潤密度 　　　　　4.1.2　ブリーディング 　　　　　4.1.3　フロー値 　　4.2　材料 　　　　　4.2.1　主材 　　　　　4.2.2　泥状土と調整泥水 　　　　　4.2.3　固化材 　　　　　4.2.4　混和剤 　　4.3　製造工程と配合設計の関係 　　　　　4.3.1　工事条件の確認／設備条件 　　　　　4.3.2　仕様の設定 　　4.4　配合設計 　　　　　4.4.1　発生土の土質，性状の調査，および配合試験方法の選択 　　　　　4.4.2　配合試験の実施 　　4.5　配合試験 　　　　　4.5.1　ブリーディング率および流動性による最小泥水密度設定プロセス 　　　　　4.5.2　必要強度の固化材添加量決定 　　　　　4.5.3　配合試験 　　　　　4.5.4　試験方法 　　　　　4.5.5　試験結果の整理 　　　　　4.5.6　配合決定 　　4.6　強度の安全率 第５章　施工 　　5.1　施工の概要 　　　　　5.1.1　施工の手順 　　　　　5.1.2　施工計画 　　5.2　発生土の留意点 　　　　　5.2.1　発生土の留意点 　　　　　5.2.2　発生土の土質 　　5.3　製造方法 　　　　　5.3.1　製造工程 　　　　　5.3.2　製造プラントの形態 　　　　　5.3.3　土量変化率 　　　　　5.3.4　プラントの騒音・振動 　　5.4　運搬方法 　　5.5　打設方法 　　5.6　施工（品質）管理 　　　　　5.6.1　品質管理 　　　　　5.6.2　用途別品質規定 　　　　　5.6.3　出来形管理 　　　　　5.6.4　配合修正 第6章　用途別施工事例 　　事例１　共同溝の埋戻し工事（調整泥水式による処理土の製造） 　　事例２　共同溝の埋戻し工事（粘性土選別式による処理土製造） 　　事例３　路面下空洞充填工事 　　事例４　水道管敷設替え工事の埋戻し工事（周辺埋設管の受け防護工の省略） 　　事例５　ガス管の埋戻し工事 　　事例６　多条保護管の埋戻し工事 　　事例７　廃坑の埋戻し工事 　　事例８　構造物床下埋戻し工事 　　事例９　建築基礎の埋戻し工事 　　事例10　火力発電所放水口工事における流動化処理土の水中施工 　　事例11　使われなくなった小口径埋設管の埋戻し工事 　　事例12　流動化処理土による拡幅盛土 　　事例13　橋脚基礎の埋戻し 　　事例14　地下鉄工事における流動化処理土の製造・運搬（固定式プラントによる製造） 　　事例15　遠隔地での小規模充填工事（簡易製造法による流動化処理土の製造） 　　事例16　下水道管の埋戻し工事（難透水性を利用し水路敷内に管路を埋設） 付属資料 　　付属資料１　泥水の見掛けの単位体積重量の測定法 　　付属資料２　発生土と調整泥水を混合する際の発生土の土粒子の見掛けの単位体積重量の測定法 　　付属資料３　流動化処理土の透水試験方法 　　付属資料４　流動化処理土配合試験表