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港湾空港技術振興会監修/高橋宏直著 |
A5・206頁 / 4180円 発行年月日 : 2004年11月 ISBN : 4-7655-1681-4 |
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【美本ございません】 国際的な輸送手段である海上コンテナ輸送の現状を分析し,今後の動向を展望する。読者としてコンテナ輸送とコンテナ港湾に関して調査,分析等をされている方々を想定し,国内のみならず国際的な多くのデータ(例えば,Containerisation International,Lloyd's Mariteme Intelligence Unit,Port Import/Export Reporting Service)の分析結果を示すことにより,読者が独自に分析する場合にも実務的に役立つことをめざした。これらのデータの分析結果は図表を多用して示し,読者が独自に分析する場合に有効なデータの存在を理解できるようにした.国土技術政策総合研究所・港湾研究部港湾計画研究室(国土交通省)において実施した研究成果を主体に,日本郵船調査グループ,商船三井営業調査室の報告書などからの資料も補足して体系的に解説する。
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第1章 コンテナ輸送とわが国のコンテナ港湾の変遷 1.1 海上コンテナ輸送の起源−その1 1.2 海上コンテナ輸送の起源−その2 1.3 コンテナ化−大躍進の契機 1.4 1960年代のわが国の海運政策〈コンテナ輸送黎明期の対応〉 1.5 1960年代のわが国のコンテナ港湾政策−1〈外貿埠頭公団の設立までの経緯〉 1.6 1960年代のわが国のコンテナ港湾政策−2〈外貿埠頭公団の設立−解散〉 1.7 コンテナ輸送が進展した理由 1.8 コンテナ化による輸送コスト低減化の受益者は誰か−その1:船社? 1.9 コンテナ化による輸送コスト低減化の受益者は誰か−その2:製造業? 1.10 新興船社とアジア諸港湾の興隆の要因 1.11 わが国コンテナ港湾の地位の相対的な低下要因と回復方策
第2章 コンテナ港湾 2.1 港別のコンテナ港湾取扱量 2.2 国・地域別のコンテナ港湾取扱量 2.3 世界全体でのコンテナ港湾取扱量 2.4 港湾取扱量の定義 2.5 日本のコンテナ港湾取扱量 2.6 実入りコンテナと空コンテナ 2.7 トランシップコンテナ 2.8 コンテナ港湾数の推移 2.9 世界各国でのコンテナ港湾数 2.10 国土規模とコンテナ港湾数
第3章 コンテナターミナルエリア 3.1 コンテナターミナルエリアの規模 3.1.1 コンテナターミナルエリアの規模推計モデル 3.1.2 コンテナターミナルエリアの概念 3.1.3 エプロンエリア 3.1.4 マーシャリングエリア 3.1.5 バックヤードエリア 3.1.6 ターミナルエリア幅 3.2 港湾計画段階におけるコンテナターミナルエリア規模推計モデルの基本的な考え方 3.3 コンテナターミナルエリア規模推計モデル 3.3.1 バース長 3.3.2 バース水深(Da 3.3.3 エプロンエリア幅 3.3.4 マーシャリングエリア幅 3.3.5 バックヤードエリア幅 3.3.6 コンテナターミナルエリア幅 3.4 コンテナターミナルエリア規模の試算およびモデルの検証 3.4.1 コンテナターミナルエリア規模の試算 3.4.2 タンジョンペラパス港のコンテナターミナルでの検証
第4章 コンテナ船とコンテナ港湾への寄港実績 4.1 コンテナ船の区分 4.2 コンテナ船の大型化動向 4.2.1 世界就航コンテナ船の大型化動向 4.2.2 日本に寄港したコンテナ船の大型化動向 4.3 コンテナ船の大型化によるプラス効果とマイナス影響 4.3.1 コンテナ船の大型化によるプラス効果 4.3.2 コンテナ船の大型化によるマイナス影響 4.4 コンテナ船の標準的な諸元 4.4.1 コンテナ船の諸元の分布 4.4.2 標準的なコンテナ船諸元の推計 4.4.3 わが国および世界各地域でのコンテナ船の標準的な諸元 4.5 コンテナ船の寄港実績の意義と分析方法 4.6 港別の寄港実績 4.7 国・地域別の寄港実績 4.8 大型コンテナ船の港別寄港実績 4.9 大型コンテナ船の国・地域別寄港実績 4.10 異常時における寄港実績の変動 4.10.1 2002年9月11日直後におけるニューヨーク港への影響 4.10.2 2003年北米西岸での港湾ロックアウトによる影響 4.11 コンテナ港湾取扱量とコンテナ船寄港実績の比較分析 4.11.1 日本のコンテナ港湾の特性 4.11.2 日本のコンテナ港湾特性の形成要因
第5章 コンテナ船オペレーター(船社)とターミナルオペレーター 5.1 コンテナ船オペレーター(船社)の運航船腹量 5.2 コンテナ船オペレーター(船社)の決算状況 5.3 メガキャリアー・アライアンス 5.4 基幹航路におけるコンテナ船就航状況 5.4.1 北米航路(西岸) 5.4.2 北米航路(東岸) 5.4.3 欧州航路 5.4.4 大西洋航路 5.5 北米航路(東岸・西岸)におけるコンテナ船就航状況 5.6 太平洋クローズ型航路の寄港パターンの変化 5.7 東アジア域内の航路 5.8 グローバルターミナルオペレーターの発展経緯 5.9 グローバルターミナルオペレーターの概要 5.9.1 グローバルターミナルオペレーターの特徴 5.9.2 主要なグローバルターミナルオペレーターの取扱量の推移 5.9.3 ビッグ3の概要
第6章 コンテナ貨物流動 6.1 国際コンテナ貨物流動:純流動 6.2 国際コンテナ貨物流動:総流動 6.2.1 総流動量の概要 6.2.2 総流動における地域間流動量 6.3 国際コンテナ貨物流動(東アジア−米国) 6.3.1 PIERSデータの概要 6.3.2 東アジアの国・地域別の対米国コンテナ流動 6.3.3 東アジア主要港湾における対米国コンテナ貨物の流動パターン 6.3.4 東アジアと米国の各州別への流動実態
第7章 コンテナ貨物の価格と重量と品目 7.1 輸送手段別の価格と重量の推移 7.1.1 輸送手段別の貿易額の推移(金額ベース) 7.1.2 輸送手段別の輸出・輸入量の推移(重量トン:MTベース) 7.1.3 輸送手段別の単位重量あたり貿易額の推移 7.2 わが国の港湾別でのコンテナ貨物の価格と重量の比較 7.3 北東アジア主要国・地域におけるコンテナ貨物の品目と価格 7.3.1 対米国のコンテナ貨物の主要品目(TEUベース) 7.3.2 対米国のコンテナ貨物の主要品目(VALUEベース) 7.3.3 対米国のコンテナ貨物の1TEUあたり貿易額の比較 7.4 日本と中国(香港を除く)におけるコンテナ貨物の価格構造比較 7.4.1 日本と中国(香港を除く)でのコンテナ貨物の価格構造比較 7.4.2 日本・米国間におけるコンテナ貨物の価格構造の変化 7.4.3 中国(香港を除く)・米国間におけるコンテナ貨物の価格構造の変化
第8章 日本−中国間のコンテナ貨物量の現状と今後の動向 8.1 日本−中国間のコンテナ流動特性 8.1.1 日本−中国間のコンテナ貨物量 8.1.2 日本−中国間のコンテナ貨物の価格構造 8.2 自動車車産業を対象とした日本−中国間のコンテナ貨物量分析 8.2.1 自動車メーカー 8.2.2 自動車部品メーカー 8.3 日本−中国間のコンテナ貨物量の将来推計 8.3.1 流動量推計の基本的な考え方 8.3.2 流動量の具体的な推計
付表 世界各国の統計表 索引
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